脱炭素化社会

f:id:suzukikenchiku1:20180305220231j:image

 

年末に放映されたNHKの放映内容が
とっても興味深かったです。
「脱炭素社会」という内容でしたが、
視聴された方も多かったのでは
ないでしょうか。
年々気候の異常気象により、
アメリカでは大型ハリケーンの増発、
日本でもゲリラ豪雨や台風の異常性、
漁業の水揚げ量減少や農業の生産性の
減少等等、いろいろな産業に打撃を
与えています。徐々に徐々にむしばんで
いるのでいます。
そうした影響を
危惧して世界は動き始めているのですが
その動きが半端なく進んでいる現実、
その動きに日本は大分出遅れていると
いう内容でした。
あの隣国中国でさえも習近平国家主席
エコ文明のリーダー国になると宣言し、
石炭火力発電所の計画を取り止め、
再生可能エネルギーへシフトしていって
います。
しかし日本は未だ火力発電や原発に依存
している体質だと言えます。
省エネルギー政策は一応打ち出して
いますが、エネルギーシフトには
至っていない現状です。

世界は脱炭素(つまりCO2の排出をゼロに
する)に動いているにも関わらず、
日本はどうして石炭を燃やしたり、
原発に依存した上でビジネスを
展開するのかと非難の的でした。


こうした状況から住まいも変貌を
遂げていかないといけない状況下に
なってきていると思います。

エネルギーを使わない住まいを作り、
再生可能エネルギーを推進し、
CO2排出量を実質ゼロに
していくことをしていかないと
世界に取り残されるだけでなく、
地球環境に多大な負荷を
掛け、気候変動による
自国の産業の打撃を被り、
産業の衰退、自国の衰退
にまで発展しかねません。
地球温暖化を食い止める
パリ協定の台頭は現在のまま化石燃料
使い続けた場合、試算によると
協定締結時から約25年しか使えないと
明言し、協定を結びました。つまり、
現在地中に眠っている2/3の化石燃料
もう使えないつまり、価値のないに
等しいというのです。

この動きが、世界の企業の価値の見方を
一変させました。化石燃料に依存している
企業の価値が一気に下がり、企業の価値を
測るものさしが変わってしまったのです。
ものさしが再生可能エネルギーなどの
環境エネルギーにシフトしている企業が
大きく評価されるように激変したというのです。
機関投資家たちは再生可能エネルギー
脱炭素を表明した企業に乗り換えて
います。

脱原発の議論も進んでいますが、
火力発電もどうにかならないのかと
思ってしまいます。
カナダでは水力発電が6割占めているそうです。
つまり燃やさない、CO2 を排出しない取り組みは
世界各国で進んでいるみたいです。

そろそろ日本も本気モードにならざるを得ない
状況がやってきそうです。